一般社団法人青森県畜産協会のホームページです

○市町村：　三戸郡田子町

○飼養頭数：黒毛和種31頭（繁殖牛13頭、肥育牛18頭）

昭和13年に日本短角種を導入し肉用牛経営を始め、昭和55年三戸地方黒毛和種改良組合設立を機に黒毛和種主体の経営に切り替えた。
　 地域の特性を生かした和牛改良に努め、各種共進会に出品し優秀な成績を収め、特に第10回全国和牛能力共進会の第4区（系統雌牛群）では特別賞（乳徴賞）を受賞。
　 また経営の傍ら、三戸畜産農業協同組合及び三戸地方黒毛和種改良組合の副会長、理事などの要職を務め、現在も三戸地方黒毛和種育種組合の副会長を務めるなど、地域の和牛改良に大いに貢献している。

○市町村：　三戸郡五戸町

○飼養頭数：黒毛和種　肥育牛44頭

りんご農家として就農。昭和62年に乳雄肥育を始め、平成元年に乳雄から黒毛和種主体とした肉用牛肥育経営に切り替えた。地域のブランド牛でもある「あおもり倉石牛」の生産に参加し、平成15年開催の第5回全農肉牛枝肉共励会及び平成20年度全国肉用牛枝肉共励会での名誉賞をはじめ、各枝肉共励会、研究会に入賞するなど常に高品質な牛肉の生産に努めている。
　 現在は要職を後進に引き継いだものの、肉用牛の肥育技術は他の模範となっており地域のリーダー的存在として肉用牛肥育の振興に大いに貢献している。

○市町村：　三沢市

○飼養頭数：乳用牛81頭

　 昭和53年に酪農学園大学卒業後、家業の酪農を引き継ぐ。搾乳牛乳量は11,000ｋｇで県内でもトップクラスの乳量を誇る。共進会では千葉・栃木の全共をはじめ、全国ブラック＆ホワイトショーに出場するとともに、青森県の共進会では3年連続グランドチャンピオンを獲得した。
　 また、前おいらせ農協酪農部会長、三沢市畜産振興協議会長として、地域のリーダーとなり改良を通して、三沢市の酪農をチームワークのいい組織にまとめた。　三沢市農業委員、農事組合法人フラップあぐり北三沢代表理事、南部地域農業共済組合理事など多くの役職を務めている。

○市町村：　十和田市

○獣医師（指導者）

　 昭和48年北里大学大学院修了後、釧路地区農業共済組合に勤務。昭和49年同大学家畜外科学教室助手、昭和53年同大学家畜病院講師として大動物を中心とした診療に携わる。
　 昭和60年には家畜防疫員となり、その間に様々な研究発表をし、東北獣医師連合会長賞や日本臨床獣医学会長賞を受賞した。平成11年北里大学を退職し、十和田市で小動物病院を開業する。
　 平成14年に青森県家畜畜産物衛生指導協会の指定獣医師となり、豚を中心に予防注射を実施し、家畜伝染病の発生予防に従事し、地域の畜産振興に多大な貢献をしている。

○市町村：　下北郡東通村

○（一社）東通村産業振興公社　理事長

　 肥育牛160頭を飼養し、「東通牛」の産地確立に向けた地域内一貫経営の取組を展開し、肉用牛肥育生産から加工・販売までを手掛ける生産団体として活動し、畜産のみならず下北地域産業振興に大きな役割を果たしている。また肥育技術が高く、数々の枝肉共励会で最優秀賞を受賞しており、「東通牛」の名を広く知られる存在となっている。
　 特に昨年10月、長崎県開催の第10回全国和牛能力共進会では、肥育牛が優等7席に輝き、特別賞として歩留賞を受賞した。

○市町村：　上北郡横浜町

○飼養頭数：黒毛和種62頭（繁殖牛27頭、肥育牛35頭）

　 いち早く「第1花国」の産子に注目して、産肉能力育種価を活用した交配と肥育技術の向上により、数々の枝肉共励会で最優秀賞を受賞。特に平成14年岐阜県開催の第8回全国和牛能力共進会では、「第1花国」産子の肥育牛が優等6席に輝き、一躍「第1花国」の名前を全国に広めた。
　 昨年10月長崎県開催の第10回全国和牛能力共進会では、肉牛の部に出品の肥育牛が優等7席に輝き、特別賞の歩留賞を受賞した。
　 このように、全国和牛能力共進会に2度出品するなど県内でもトップクラスの技術を有しており、本県の「肥育伝道師」として青森県全体の肥育技術向上に貢献している。

○市町村：　西津軽郡鰺ヶ沢町

○安原牧場アビタニア・ジャージー・ファーム代表

○飼養頭数：黒毛和種62頭（繁殖牛27頭、肥育牛35頭）

　 日本最初の洋式牧場と言われる群馬県「財団法人神津牧場」で就職、昭和57年社命でアメリカ研修へ行き、昭和62年に退職、翌年カナダのオンタリオ州の牧場で2年間働きながら経営のノウハウを学んだ。平成2年に帰国し、現在の場所を購入。牧場の名前は、カナダや日本各地でお世話になった人達の頭文字をとり「ABITANIA・ジャージー・ファーム」と名付けた。
　 乳搾り等の体験学習が出来る「ふれあい牧場」を開設したり、自家産生乳をふんだんに使用したアイスクリームの生産・販売も行っている。今後は、酪農教育ファームを通じ地域と一体となった酪農経営を一層邁進することとしている。